調査研究報告

省エネ教育推進による家庭部門の省エネ・省CO2の可能性[小中高等学校における省エネ教育効果の検証]

(1) 目的: 気候変動による異常気象は喫緊の課題であり、気候変動枠組み条約においても気候変動教育の重要性が示されている。しかし、これらの教育が... [続きを読む]

家庭からの食品ロス削減を促す情報提供手法の実証調査

(1) 目的: 日本の食品ロスの約半分は家庭から排出されており、GHG排出源の一端となっている。このため、食品ロス削減につながる効果的な普及啓発方... [続きを読む]

Web広報による省エネ家電買換えに対する意識・行動変化の検証[トラッキングデータとアンケートを用いた分析]

(1) 目的: 本研究では家庭部門における省エネルギーを促進するため、ECプラットフォーマーの会員情報を活用し、省エネルギーのみならず他の価値(QO... [続きを読む]

ホームエネルギーレポートによる省エネ効果の地域性・持続性に関する実証研究ー介入停止後における省エネ効果の持続性検証ー

(1)目的 諸外国ではエネルギー事業者が個別の家庭にエネルギー使用状況等の情報提供を行うホームエネルギーレポート(HER)を送付することで、省... [続きを読む]

近年の家庭用エネルギー消費の動向と再生可能エネルギーの普及について

<概要> 温室効果ガスの排出削減が各国の喫緊の課題となる中、2021年4月22日に開催された地球温暖化対策推進本部において、菅総理より2030年までに... [続きを読む]

新築住宅に導入されたHEMSの省エネ効果に関する実証研究

HEMSを含む行動介入による省エネ効果をバイアスなく推定するためには,実験研究(RCT)の採用が理想的であることが知られている.しかし現実的にHEMS... [続きを読む]

弊社が実施したマイクログリッドの導入事例に関する調査報告書が日本LPガス協会のHPで公開されました

弊社が実施いたしました日本LPガス協会委託調査「マイクログリッドの導入事例に関する調査報告書」の報告書が日本LPガス協会のホームページに掲載され... [続きを読む]

脱炭素社会の実現に向けた、4年間・全国30万世帯の国内最大規模実証事業ーナッジを活用して家庭の省エネ行動を促しCO2排出量 47,000トン削減ー

世界各国で実績のあるナッジを活用したソリューション「Oracle Utilities Opower」を、日本の生活・文化に合わせて再構成。2017年より全国のエネ... [続きを読む]

学校での省エネ教育が家庭のCO2排出量削減につながることを日本で初めて実証 ~ナッジ理論を用いて約5%を削減~

株式会社住環境計画研究所(代表取締役会長:中上 英俊、以下「住環境計画研究所」)と東京ガス株式会社(代表取締役社長:内田 高史、以下「東京ガス... [続きを読む]

環境省「平成31(令和元)年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」の結果(確報値)公表について

環境省では、家庭部門の詳細なCO2排出実態等を把握し、地球温暖化対策の企画・立案に資する基礎資料を得ることを目的に、平成29年度(2017年度)から... [続きを読む]

住環境計画研究所

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