(1) 目的：
気候変動による異常気象は喫緊の課題であり、気候変動枠組み条約においても気候変動教育の重要性が示されている。しかし、これらの教育が実際に家庭での CO2削減にどの程度寄与するのかを定量的に明らかとしたものは見当たらない。そこで本研究では、家庭でのエネルギー消費量の実測と行動実践率等から省エネ教育の効果を総合的に明らかにすることを目的とした。本調査は、環境省「低炭素型の行動変容を促す情報発信（ナッジ）等による家庭等の自発的対策推進事業」の一環として実施した。
(2) 方法：
学校教育にて容易に導入できる省エネ教育プログラムを開発し、全国の小中高等学校にて授業を展開した。1時間の授業を毎週1回、6回実施し、家庭での電気、ガス、水道メーター値の読み取りによるエネルギー・水消費量の実測と、省エネ行動16項目の行動実践率及び行動意欲評価などのアンケート調査を行い、児童・生徒の作成した新聞の自由記述欄などの分析から、定量指標ならびに定性指標とを併せて総合的に効果検証を行うこととした。
(3) 結果：
省エネ教育を導入することで、家庭での省エネ行動の実践率は約20％向上し、約5％のCO2削減効果を得た。児童・生徒への教育が間接的に家庭での取り組みに影響を与え、教育効果が、半年後、1年後も持続していたことを確認した。以上より、小・中・高等学校のいずれにおいても学校で省エネ教育を導入することで、省エネ・省CO2削減に寄与することが示唆された。今回開発したスキームや分析手法は、今後の学校教育における教育効果検証に役立つと考える。

論題

省エネ教育推進による家庭部門の省エネ・省CO2の可能性［小中高等学校における省エネ教育効果の検証］

著者

三神 彩子, 赤石 記子, 矢田 麻衣, 平山 翔, 長尾 慶子

掲載誌

BECC JAPAN 2021, 2021年8月