調査研究報告
自治体広報誌を通じた暖房の省エネ行動促進実証
（１）目的
北海道では灯油暖房によるエネルギー消費が家庭からのCO₂排出量の多くを占めることから、市町村が住民に対して効率的な暖房利用に向けた... [続きを読む]
メッセージ配信媒体が家庭向けデマンドレスポンスプログラムの節電効果に与える影響の分析
電力需給逼迫を受け,家庭向けデマンドレスポンス事業が国内でも数多く実施されている.従来の節電プログラムではメールやアプリを通じて節電依頼が行わ... [続きを読む]
行動科学（ナッジ）によりオフィスでの脱炭素化を推進する脱炭素化実証事業を実施～行動科学（ナッジ）の活用により、オフィスでの脱炭素プログラムへの参加率は2.4倍向上～
株式会社住環境計画研究所（東京都千代田区、代表取締役会長：中上 英俊、以下「住環境計画研究所」）と、株式会社GOYOH（東京都新宿区、代表取締役... [続きを読む]
学校のタブレットを活用したウェブアプリで家庭の脱炭素行動を促進
株式会社住環境計画研究所（代表取締役会長：中上 英俊、以下「住環境計画研究所」）と、株式会社トインクス（代... [続きを読む]
弊社が実施した「令和4年度 脱炭素社会に向けた行動変容促進事業」の報告書が北海道のWEBサイトで公表されました。
住環境計画研究所が令和3年度に引き続き受託・実施いたしました「令和4年度 脱炭素社会に向けた行動変容促進事業」の報告書が北海道のWEBサイトに掲載... [続きを読む]
環境省「令和３年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」の結果（確報値）公表について
環境省では、家庭部門の詳細なCO2排出実態等を把握し、地球温暖化対策の企画・立案に資する基礎資料を得ることを目的に、平成29年度（2017年度）から... [続きを読む]
Development of a Climate Change Education Program Using Knowledge of Behavioral Science Such as Nudges and Verification of its Effects inDecreasing CO2 at Home
Climate change is a critical issue. However, the effects of climate change education have not been quantified. This paper investigates the c... [続きを読む]
家庭CO2統計に基づく世帯当たりCO2排出量の経年変化の要因分析
弊社 研究所長の鶴崎が第41回エネルギー・資源学会研究発表会で研究発表を行いました。
本研究では、環境省「家庭部門のCO2排出実態統... [続きを読む]
北海道における暖房の効率的利用を促すメッセージ手法の検証
北海道に在住のWEB調査モニター720名を、介入群3グループと対照群の計4グループに分け、介入群にはそれぞれ暖房の省エネ行動を促すメッセージをフレー... [続きを読む]
北海道における高効率エアコン選択を促すメッセージ手法の検証
北海道に在住のWEB調査モニター720名を、介入群3グループと対照群の計4グループに分け、仮想のエアコン購買場面での商品選択実験を行った。介入群には... [続きを読む]