本研究では、太陽光発電、エネファーム、エコキュート、太陽熱温水器について目黒区の戸建住宅1000件を対象に用途地域別に目視調査とアンケート調査を行い、住宅用エネルギーシステムの導入可能性を示した。目視調査では太陽光発電との物理的な導入可能性を検討するため、屋根面の日射状況と面積・傾斜・方角を確認し、 エネファームの寸法を目安に敷地面積や駐車場の状況を把握した。また、機器の導入に対する居住者の意識につい てアンケート調査を実施した。太陽光発電については、全ての地域において70％以上、低層住居専用地域に限っては96％の住宅が導入可能と判断した。エネファームやエコキュートについては地域による差が大きく、低層住居専用地域では90％以上が導入可能となったが、商業地域、近隣商業地域に立地する住宅の45％では設置スペースの面から設置が困難であると判断した。アンケート調査では、太陽熱温水器に対するネガティブなイメージが浮き彫りとなる結果となった。

論題

目黒区における住宅のエネルギー消費量の削減に関する研究　第2報　住宅用エネルギーシステムの設置に関する調査

著者

湯浅和博，矢田麻衣，中野陽一郎，朴省俊，藤井修二

掲載誌

日本建築学会大会学術講演梗概集, pp.695-696, （一社）日本建築学会 （ 2012年9月 ）