東日本大震災以降、ほぼすべての原子力発電所が停止し、節電対策がより重要になっているが、家庭用電気機器の電力需要の削減対策を評価するためのデータベースは未だ不十分である。
　本研究では、首都圏と北海道の56世帯において実施した家電製品のモニタリング調査と照明の使用実態に関するアンケート調査を実施した。
　主な結果は以下の通り。
・家庭用電力需要の内訳を推計した結果、家庭の年間電力消費量のうち首都圏では79％、北海道では87％の機器別内訳を把握した。
・東京電力管内の夏期ピーク需要発生時刻において、家庭用の電力消費量の38％をエアコンが占め、エアコン、冷蔵庫及びテレビの合計で70％を占めた。
・６種類の家電製品について、エネルギー消費効率基準（省エネルギー基準）に基づく年間電力消費量の表示値と実測値を比較した結果、冷蔵庫では実測値が表示値の1.6倍となった。
・テレビとDVDレコーダーも実測値が表示値を上回ったが、電子レンジ、炊飯器及び電気便座は実測値が表示値を下回った。

論題：
　Detailed end-use metering of domestic appliances in Japan

著者：
　鶴崎敬大, 辻丸達憲, 村越千春, 中上英俊

掲載誌：
　Proceedings of the 7th International Conference on Energy Efficiency in Domestic Appliances and Lighting (EEDAL’13) （ 2013年9月 ）

論題

Detailed end-use metering of domestic appliances in Japan

著者

Takahiro TSURUSAKI, Tatsunori TSUJIMARU, Chiharu MURAKOSHI, Hidetoshi NAKAGAMI

掲載誌

Proceedings of the 7th International Conference on Energy Efficiency in Domestic Appliances and Lighting (EEDAL’13) （ 2013年9月 ）