＜概要＞
温室効果ガスの排出削減が各国の喫緊の課題となる中、2021年4月22日に開催された地球温暖化対策推進本部において、菅総理より2030年までに温室効果ガスの排出量を2013年度比で46%減らす新たな目標が公表された。
今後カーボンニュートラルを実現するために、電力部門の脱炭素化と、需要サイドの電化・水素化が進められる見通しであるが、家庭部門においても徹底した省エネルギーに加え、再生可能エネルギーの導入や設備の電化が求められることになる。
省エネ・再エネ促進の個別施策の検討には、家庭のエネルギー消費や設備の利用実態、また再生可能エネルギーの利用意向などを精緻に把握することが重要であるが、当研究所は長年にわたり、アンケートや実測調査などを通じてこれらの実態把握に努めてきた。
本稿では当研究所がこれまでに分析したデータや既往統計を通じて、家庭用エネルギー消費のこれまでのトレンドや、再生可能エネルギーの主力設備である太陽光発電の利用実態、また蓄電設備の導入状況などをご紹介する。

論題

近年の家庭用エネルギー消費の動向と再生可能エネルギーの普及について

著者

岸田真一

掲載誌

都市住宅学 114号 2021 Summer, 63-68, 都市住宅学会, 2021年7月