本稿は、四国4県（6地域と7地域）において、2013年度から2015年度に自立循環型住宅の評価手法を用いて計画された木造新築戸建て住宅（6地域265件、７地域105件）を対象としてエネルギー消費量、エネルギー削減率および採用された各要素技術およびそのレベルについて分析を行った。また、高知県内（６地域）において、既存木造住宅を対象に訪問アンケート調査（50件）を実施し、新築住宅と同様の分析を行った。

その結果、新築住宅は断熱や日射遮蔽の性能が平成11年基準以上で、採用技術レベルが年々向上しているが、自然エネルギーの活用技術は不十分であること、既存住宅は自然エネルギー利用が見込めるものの、外皮の断熱性能の改善（特に開口部）が必要であることなどを明らかにした。

論題

自立循環型住宅の評価手法に基づく住宅の省エネルギー性能の分析 : 四国の住宅を対象とした検討

著者

田島 昌樹，河田 浩太朗

掲載誌

日本建築学会技術報告集 第23巻 第54号, 日本建築学会, pp585-590, 2017年6月