トピックス

お知らせ

年末年始休業期間のお知らせ

平素は格別のお引き立てを賜り厚く御礼申し上げます。 年末年始にあたり、弊社では下記の期間を休業日とさせていただきます。 <年末年始休業期間... [続きを読む]
調査研究報告

PVeye2021年10月号にてインタビュー記事が掲載されました。

2021年10月に発行された雑誌「PVeye」に、副主席研究員の水谷がインタビューを受けた記事が掲載されました。 このインタビューは、下記の調査結果を... [続きを読む]
論文

都道府県別人口変動に及ぼす年齢・時代・コーホート効果の分析

1980年から2015年までの8時点の国勢調査の都道府県別5歳階級別人口について、「ベイズ型APC分析」を適用し、都道府県の特徴を類型化した。41道府県で... [続きを読む]

環境省ナッジ事業の成果とBECC JAPAN 2021が環境省の報道発表で紹介されました

弊社が実施した環境省ナッジ事業の成果とBECC JAPAN 2021が環境省の報道発表で紹介されました 環境省委託事業「低炭素型の行動変容を促す情... [続きを読む]

若年層の環境意識向上を促す情報提供手法の実証調査

(1) 目的: 欧州を中心とする諸外国では気候変動に対する危機意識、関心がミレニアル世代やZ世代を中心に高まっており、ライフスタイルの変化や投票... [続きを読む]

「省エネ教育」に関する指導者向け教育教材の開発[持続可能な社会を目指して、家庭・地域での実践につなげる「今日からはじめる省エネ教育」]

(1) 目的: 新学習指導要領において、持続可能な社会の作り手の育成について前文で言及されたことは特筆すべきである。しかし現状は、学習指導要領や... [続きを読む]

省エネ教育プログラムにおけるオンライン授業の効果

(1) 目的: GIGAスクール構想では、「1人1台端末・高速通信環境」により学習活動の一層の充実と主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善が提案... [続きを読む]

省エネ教育推進による家庭部門の省エネ・省CO2の可能性[小中高等学校における省エネ教育効果の検証]

(1) 目的: 気候変動による異常気象は喫緊の課題であり、気候変動枠組み条約においても気候変動教育の重要性が示されている。しかし、これらの教育が... [続きを読む]

家庭からの食品ロス削減を促す情報提供手法の実証調査

(1) 目的: 日本の食品ロスの約半分は家庭から排出されており、GHG排出源の一端となっている。このため、食品ロス削減につながる効果的な普及啓発方... [続きを読む]

住環境計画研究所

営業時間 9:30 – 17:30
TEL:03-3234-1177
お気軽にお問合せください