家庭用エネルギーに関する調査

　既存統計等を活用した推計の代表例として、家計調査（総務省）とクライアントの皆様からご提供頂いた情報をもとに家庭のエネルギー消費量を推計した「家庭用エネルギー統計年報」（マルチクライアントプロジェクト）があります。1984年の発刊以来、20年以上継続刊行し、家庭用エネルギーのデータベースとして評価を頂いています。

  既存情報からの推計ではカバーしきれない、機器やライフスタイルとエネルギー消費の関係を検討するため、エネルギー消費実態調査（アンケート調査）を多数実施して参りました。長年の郵送による調査で蓄積したノウハウを活かし、近年では、低コストのインターネット調査を活用し、全国規模の大サンプル調査を実施しています。また、実態調査結果をもとに省エネルギー診断（温暖化対策診断）や市場分析を行っています。

  詳細なエネルギー消費構造（機器別内訳）やエネルギー消費の時間特性（ロードカーブ）を把握する必要性の高まりを受けて、実家庭における計測調査を手がけています。目的に応じて、小サンプルでの詳細な計測から、数百サンプルでの計測まで、幅広いニーズに対応しています。

　住宅（躯体）の省エネルギー性能の向上は、居住環境や快適性の向上にもつながる重要課題です。住宅の熱負荷シミュレーションによる省エネルギー可能量の推計や、住宅の省エネルギー基準の策定に係る基礎資料の作成などの業務を行っています。また、省エネルギー性能の高い住宅を前提とした全館空調システムの提案や住宅の省エネルギー改修の効果検証を行っています。

　将来の家庭用エネルギー需要の動向は、政策担当者やエネルギー供給事業者にとって、常に関心の高いテーマです。当研究所では各種調査手法を用いて収集したデータを元に、計量経済モデル等による家庭用エネルギー需要の要因分析や将来予測を行っています。