調査研究分野
海外におけるエネルギーに関する調査
省エネルギーや温暖化対策は世界共通の課題であり、各国政府の施策や民間における取り組みの成果と課題を共有することが重要になっています。当研究所では省エネルギー分野における国際的な専門家ネットワークを活用し、現地調査を含む海外の動向調査を行っています。近年は、特にアジア諸国における省エネルギーを支援する取り組みに注力しています。
＜関連業務実績＞
- アジアにおける省エネのポテンシャル及び日本企業のビジネスチャンスに関する調査[2008]
- 新エネルギー等導入促進基礎調査（ベトナムにおける高効率家電製品普及のためのプログラム策定調査）[2008]
- 平成19年度新エネルギー等導入促進基礎調査（アジアにおけるESCO推進に関する調査）[2008]
- 新エネルギー等導入促進基礎調査（ベトナムにおける高効率蛍光灯の普及促進に係る調査研究）[2007]
- 欧米における家庭用エネルギー消費実態調査業務[2007]
- 諸外国の機器エネルギー消費効率に関する基準および表示制度等に関する調査[2007]
- アジアにおける省エネルギー推進のためのESCO事業の可能性に関する調査[2007]
- 平成18年度京都議定書関連調査（欧米諸国におけるESCO事業の実態調査）[2007]
- 世界の暮らしとエネルギーに関する調査[2005-2006]
- 海外における家庭部門の省エネルギー対策に関する調査[2004]
- アジア（中国・台湾・インド・タイ）におけるESCO事業の動向調査[2003]
- 2002年度生活者から見た米国電力自由化に関する調査[2003]
- 生活者から見たカリフォルニア州の電力危機[2002]
- 合衆国におけるESCOの現状とわが国の公益事業における位置づけに関するマルチクライアント調査[1998]
- 民生部門における海外主要国の省エネルギー政策等の調査研究[1996]
- 欧米各国の電気事業における規制緩和の現状調査[1995]