調査研究分野

【家庭用エネルギーに関する調査】
家庭のエネルギー消費の実態は、当研究所の基本的な調査テーマの1つであり、長年取り組んで参りました。調査目的に応じて既存統計等を活用した推計、アンケート調査、計測調査、熱負荷シミュレーション等の方法を組み合わせた調査を実施しています。 詳細を見る>>
【業務用エネルギー・ESCOに関する調査】
家庭用エネルギーの分野で蓄積した調査ノウハウを活かし、より多様で、実態把握が進んでいない業務用エネルギーについて、既存統計等を活用した推計、アンケート調査、計測調査等の調査を行っています。また、ESCO（Energy Service Company）については国内外のESCO事情に関する多数の調査を手がけるとともに、地方自治体や官公庁への導入コンサルテーションを行っています。 詳細を見る>>
【エネルギー設備・機器・システムの性能評価】
省エネルギー設備・機器について、実使用条件での計測等に基づく性能評価を行っています。 詳細を見る>>
【省エネルギー・温暖化対策に関するコンサルテーション】
省エネルギーや地球温暖化の対策の主体は、関連法の整備や内容の拡充により、官公庁から地方自治体、業界団体、さらには個別企業へ拡がっています。民生部門のエネルギーに関する知見や調査手法に関するノウハウを活用し、各主体が進める省エネルギーや温暖化対策に係わる基礎調査やコンサルテーションを行っています。 詳細を見る>>
【海外におけるエネルギーに関する調査】
省エネルギーや温暖化対策は世界共通の課題であり、各国政府の施策や民間における取り組みの成果と課題を共有することが重要になっています。当研究所では省エネルギー分野における国際的な専門家ネットワークを活用し、現地調査を含む海外の動向調査を行っています。近年は、特にアジア諸国における省エネルギーを支援する取り組みに注力しています。 詳細を見る>>
【地域計画・農村計画】
当研究所では現在、エネルギーに関する調査研究が業務の大半を占めていますが、"暮らし"を考えるシンクタンクとして、地域計画や農村計画に精力的に取り組んで参りました。1970年代の日本の農村の課題に取り組んだ経験は、いま、アジアにおける暮らしとエネルギーを考える上での貴重な糧となっています。日本の地方はエネルギー以上に難しい課題を抱えていますが、今後も重要な調査テーマと位置づけて、取り組んで参ります。 詳細を見る>>